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日興フィナンシャル･インテリジェンスの研究員の専門分野における調査研究はNFIの刊行物であるNFIリサーチ･レビューだけでなく様々な学会誌などの刊行物にも発表されています。このコーナーではその成果をご紹介し、掲載可能な論文についてはPDFファイルを添付しています。
各種論文リスト
社会システム研究所 CSR調査室 資産運用研究所
社会システム研究所
・

Tadashi Nakada and Miki Arimori
"Recent Trend of the Shift from DB Plans to DC Plans in the Corporate
Pension Plan Area"
This paper was first presented at the 3rd PBSS Colloquim, in May 5 2008, in
Boston.

 2008年5月
・ Reiji Murayama and Tadashi Nakada
"Some Indicators to comparatively evaluate the Financial Situations of
Social Security Pension Plans "
This paper was first presented at the 3rd PBSS Colloquim, in May 5 2008, in
Boston.		 2008年5月
・

有森美木（2008）
 「シンガポールの年金制度」
 『年金と経済』:Vol.26　No.4／年金シニアプラン総合研究機構

 2008年1月
・ 有森美木（2008）
 「中国の年金制度」
『年金と経済』:Vol.26　No.4／年金シニアプラン総合研究機構		 2008年1月
・

有森美木（2008）
「ドイツの年金制度」
 『年金と経済』:Vol.26　No.4／年金シニアプラン総合研究機構

 2008年1月
・

有森美木（2008）
「年金運営の新潮流を読み解く（2）
独仏の年金改革、新政権が財政にさらなるメス」
 『年金情報』 2008.1.7　No.464

2008年1月
・

Tadashi Nakada and Miki Arimori
"Current Situation of Defined Contribution Pension Plans in Japan 2001-2007", Presented at The 14 th EAAC in Tokyo, October 2007

 2007年10月
・

有森美木（2007)
 「シンガポールの年金制度と最近の動向」
 『月刊企業年金』2007年7月号　
企業年金連合会

 2007年7月
・ Tadashi Nakada and Hiroshi Miyai (April 2007)  "Impacts of Ageing on Pension
Reforms in Japan", APEC 2007 Annual Conference of APEC Centres		 2007年4月
・

有森美木（2007)
 「先進各国の公的年金制度と高齢低所得者対策」
 『海外社会保障研究』No.158　
国立社会保障・人口問題研究所

 2007年3月
・

有森美木（2006）
「年金運営の最新論点（3）
スリム化と個人の自立を目指す英年金改革」
『年金情報』 2006.11.10　No.429

2006年11月
・

有森美木（2006）
「海外の年金制度の動向 ― 欧米・東アジア ―」
『ESTRELA』No.152
(財)統計情報研究開発センター

 2006年11月
・ 有森美木（2006）
 「厚生年金基金が年金信託契約に基づき信託した財産の運用方法をめぐって受託者である信託銀行の債務不履行責任が否定された事例  三菱信託銀行（兵庫県乗用自動車厚生年金基金）事件　大阪高判平成17年3月30日」
 『季刊労働法』214号　労働開発研究会		 2006年9月
・ Tadashi Nakada and Miki Arimori
"A model lifetime and its applications to evaluate pension systems", Presented to the ICA Paris, May 2006		 2006年5月
・ 有森美木（2006）
「公的年金の国際的潮流」
日本年金学会編集
『持続可能な公的年金・企業年金』ぎょうせい		 2006年3月
・ 棚橋俊介、有森美木（2006）
「各国の年金制度と公的年金による外国株式運用」
『欧米年金基金における外国証券の運用に関する研究』(財)年金総合研究センター		 2006年3月
・ 有森美木（2006）
「東アジアの年金制度−中国、韓国の年金制度改革−」
『神戸学院経済学論集』第37巻　第3・4号/神戸学院大学		 2006年3月
・ 佐々木 隆文(2006)
「退職給付債務と企業の投資行動」
『金融経済研究』（日本金融学会）:No. 23／東洋経済新報社 		2006年
・ 有森美木（2005）
「年金減額・廃止訴訟に見る『受給権』」
『年金情報』（格付投資情報センター）:No.397		 2005年10月
・ 有森美木（2005）
「シンガポールの年金制度」
『年金と経済』:Vol.24　No.3／年金総合研究センター		 2005年10月
・ 有森美木（2005）
「中国の年金制度」
『年金と経済』:Vol.24　No.3／年金総合研究センター		 2005年10月
・ 有森美木（2005）
「ドイツの年金制度」
『年金と経済』:Vol.24　No.3／年金総合研究センター		 2005年10月
・ 佐々木 隆文(2005)
「退職給付会計における割引率の決定要因」
『現代ファイナンス』（日本ファイナンス学会）:No.18、pp. 119-139／東洋経済新報社		 2005年9月
・ 佐々木 隆文(2005)
「解題：会計基準」
『証券アナリストジャーナル』:Vol. 43 No.5、pp. 2-7／日本証券アナリスト協会		 2005年5月
・ ハラルト・コンラット、有森美木（2005）
「ドイツの年金改革」
清家篤・府川哲夫　編著
『先進5か国の年金改革と日本』丸善プラネット　		 2005年4月
・ 有森美木、北野敦也（2005）
「公私の役割分担のあり方」
『年金制度の長期的な制度体系のあり方に関する研究』
厚生労働科学研究費補助金政策科学推進研究事業
平成17年度総括研究報告書		 2005年
・ 有森美木（2005）
「諸外国の年金制度と年金改革」
『年金制度の長期的な制度体系のあり方に関する研究』
厚生労働科学研究費補助金政策科学推進研究事業
平成17年度総括研究報告書		 2005年
・ Miki Arimori
“Evaluation Criteria for Pension System and Their Applications to Pension Reform in Japan”, Presented to the PBSS Program Part of the IACA, PBSS & IAAust Colloquium, November 3, 2004		 2004年10月
・ 佐々木 隆文(2004)
「退職給付債務と財務・人材リスクマネジメント」
『リスクマネジメントBusiness』2004年7月号／ダイヤモンド社		 2004年7月
・ 佐々木 隆文(2004)
「退職給付債務の特性と投資家による評価の変化」
『証券アナリストジャーナル』:Vol. 42 No.5、pp. 21-34／日本証券アナリスト協会		 2004年5月
・ 佐々木 隆文(2004)
「解題：株式のバリュエーション」
『証券アナリストジャーナル』:Vol. 42 No.4、pp. 2-7／日本証券アナリスト協会		 2004年4月
・ 有森美木（2004）
「シンガポールの年金制度」
『諸外国における老齢所得保障の基本的枠組みとその考え方に関する研究−アジア・オセアニア編』(財)年金総合研究センター　		 2004年3月
・ 有森美木（2004）
「中国の年金制度」
『諸外国における老齢所得保障の基本的枠組みとその考え方に関する研究−アジア・オセアニア編』(財)年金総合研究センター　		 2004年3月
・ 有森美木（2004）
「年金制度の評価基準と制度改革案の評価」
日本年金学会誌　第24号／日本年金学会		 2004年
・ 有森美木（2003）
「第1章第1部ドイツの年金改革」
『現代福祉国家の再構築シリーズ�機＿な�6カ国における年金制度改革の現状と課題』／(財)連合総合生活開発研究所　		 2003年9月
・ 有森美木（2003）
「諸外国における給付と負担に関する議論について」
『年金と経済』Vol. 22 No. 2／年金総合研究センター		 2003年8月
・ 有森美木（2003）
「第3章�欺�外国における年金改革−年金改革の類型」
『年金制度の長期的な制度体系のあり方に関する研究』
厚生労働科学研究費補助金政策科学推進研究事業
平成15年度総括研究報告書		 2003年
・ 有森美木（2002）
「先進国における社会保障年金への確定拠出個人勘定導入の潮流」
日本年金学会誌　第22号／日本年金学会		 2002年11月
・ 佐々木 隆文(2002)
「退職給付債務と企業価値」
『証券アナリストジャーナル』:Vol. 40 No.9、pp. 84-107／日本証券アナリスト協会		 2002年9月
・ 宮井博(2002)
「確定拠出年金制度の動きとＦＰ（ＦＰフェア報告）」
『ＦＰジャーナル』（日本ＦＰ協会）／（財）年金総合研究センター		 2002年6月
・ 佐々木 隆文(2002)
「株主行動のコストとベネフィット」
『証券アナリストジャーナル』:Vol. 40 No. 5、pp. 70-81／日本証券アナリスト協会		 2002年5月
・ 米澤 康博、佐々木 隆文(2001)
「コーポレート・ガバナンスと過剰投資問題」（米澤康博氏と共著）
『フィナンシャル・レビュー』:No.60、pp. 90-105／財務省財務総合政策研究所		 2001年12月
・ 宮井博(2001)
「企業年金二法の施行と今後の企業年金」
『年金と経済』／（財）年金総合研究センター		 2001年9月
・ 佐々木 隆文(2001)
「年金資金による株式所有とコーポレート・ガバナンス」
『日本年金学会年報』pp. 12-17／日本年金学会		 2001年1月
・ 宮井博(2001)
「確定拠出年金（日本版401ｋ）制度を成功させるために〜投資教育の重要性〜」
『財経詳報』:No.2270／財経詳報社		 2001年
・ 佐々木 隆文、米澤 康博(2000)
「コーポレート・ガバナンス構造と株主価値」
『証券アナリストジャーナル』 Vol. 38 No. 9、pp. 28-46／日本証券アナリスト協会		 2000年9月
・ 宮井博(2000)
「企業年金ビジネスの近未来像」
『金融ビジネス事典（第�景圈�第３章０３）』／産業調査会		 2000年1月
・ 宮井博(1999)、「401（ｋ）型年金（確定拠出型年金）は日本の風土に馴染むか−会計基準への影響と導入の課題をさぐる−」
『国税解説Vol139（3回連載）』／国税解説協会		 1999年2月〜3月
・ 宮井博(1999)
「確定拠出型年金で年金はどう変わる老後はどうなる」
共著、191pp／明日香出版		 1999年
・ 宮井博(1998)
「経済要因からみた年金積立金の市場運用」
『公的年金のＡＬＭプロジェクト・資産サイドの研究（上）』所収／年金資金運用研究センター		 1998年
・ 宮井博(1998)
「401（ｋ）プラン：その手数料と費用」
共訳、171pp／東洋経済新報社		 1998年
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CSR調査室
・

宮井博（2008）
「投資におけるＥＳＧ（環境・社会・ガバナンス）ファクター」
日本証券アナリスト協会講演会講演要旨（2008年6月19日　日本証券アナリスト協会

 2008年6月
・

宮井博（2008）
「ＥＳＧ（環境・社会・ガバナンス）責任投資の進展と年金資産運用への導入」
退職給付ビッグバン研究会
http://www.ier.hit-u.ac.jp/jprc/

 2008年9月
・ 高村静（2008）
「両立支援制度と企業の人材活用」
佐藤博樹代表編集『子育て支援シリーズ　ワーク・ライフ・バランス〜仕事と子育ての両立支援〜』pp.103〜pp.143
ぎょうせい		 2008年
・ 高村静（2008）
「PRIで新たな局面を迎えた社会的責任投資」
『企業年金』10月号
企業年金連合会		 2008年10月
・ 高村静（2008）
「『女性力』から見た企業パフォーマンス」
「週刊東洋経済増刊号 環境・CSR2008」
東洋経済新報社		 2008年
・ 杉浦康之（2008）
「環境投資は生産性を高めるか」
「週刊東洋経済増刊号 環境・CSR2008」
東洋経済新報社		 2008年
・ 千島明宏・中嶋幹・佐々木隆文(2008)
「敵対的買収防衛策―インセンティブの分析−」
『証券アナリストジャーナル』Vol.46 No.2 pp.67-pp.81
日本証券アナリスト協会		 2008年2月
・ 宮井博（2008）
「ＥＳＧ責任投資に向けた政策提言」
『年金と経済』:Vol.27No.1
（財）年金シニアプラン総合研究機構		 2008年4月
・ 高村静（2007）
「企業におけるワーク・ライフ・バランス」
『年金と経済』:Vol.26　No.2
（財）年金シニアプラン総合研究機構		 2007年7月
・ 高村静、佐々木隆文（2006）
「女性は活用しないと損です」（対談記事）
「戦略経営者」掲載 		2006年5月
・ 立石隆英（2006）
「日本企業の30歳代女性の労働力推計」
「東洋経済統計月報」掲載／東洋経済新報社 		2006年2月
・ 佐々木隆文（2005）
「女性に優しい会社は良い会社か」
「週刊東洋経済増刊号　環境・CSR2006：最強CSR経営」掲載／東洋経済新報社 		2005年11月
・ 佐々木隆文、杉浦康之、高村静（2005）
「女性活用と企業価値」
「東洋経済統計月報」掲載／東洋経済新報社 		2005年9月
・ 立石隆英（2005）
「働く女性と企業の社会的責任」
「東洋経済統計月報」掲載／東洋経済新報社 		2005年6月
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資産運用研究所
・

Hiroshi Miyai(2008)
"Risk Profiles of Publicly Offered Open-type Alternative Investment Trust
Funds in Japan under the Crisis in the U.S. Sub-prime Mortgage
Market",AsianFA-NFA International Conference

 2008年7月
・

宮井博(2008)
「行動経済学的な観点からみた年金資産運用のリスク管理」
行動経済学会誌（インターネット誌）、行動経済学会
http://econon.cun.jp/abef/readAll.php

 2008年
・

宮井博(2007)
「団塊世代の効率的な資産運用と投資信託の組み合わせ」
『ファンド・マネジメント』2008年新春号No.53／野村アセット・マネジメント

 2007年12月
・ 宮井博(2007)
「オルタナティブ投資 第１章 オルタナティブ投資の概念とポートフォリオにおける活用」
『証券アナリスト第２次レベル通信教育講座テキスト』／日本証券アナリスト協会		 2007年12月
・ 宮井博(2007)
「グローバル投資時代のアセット・アロケーション−投資信託をどう活用するか−座談会」『Journal of Financial Planning』／日本FP協会		 2007年10月
・ 小又雄一郎、二俣新、宮井博（2007）
「投資信託リスク管理モデルとその有効性」
応用経済時系列研究会　第24回研究報告会予稿集		 2007年6月
・ 宮井博(2007)
「ヘッジファンドによる年金ポートフォリオのシステマティック・リスクの管理」
『企業年金』2007年2月号／企業年金連合会		 2007年2月
・ 宮井博(2006)
「政策アセットミックスからシステマティック・リスクによる管理へ」
『企業年金』2006年7月号／企業年金連合会		 2006年7月
・ 宮井博(2006)
「ヘッジファンドのリスク分析ととポートフォリオのリスク管理」
『日本ファイナンス学会第14回大会予稿集』／日本ファイナンス学会		 2006年6月
・ 宮井博(2006)
「ヘッジファンド投資とポートフォリオのリスク管理」
『年金と経済』2006年1月号／（財）年金総合研究センター		 2006年1月
・ 宮井博(2006)
「年金資金と債券運用について」
『ファイナンシャル・プラニング研究』／日本ＦＰ学会		 2006年1月
・ 宮井博(2005)
「リスク許容度の推計と均衡理論による期待リターン」
『証券アナリストジャーナル』2005年9月号／日本証券アナリスト協会		 2005年9月
・ 宮井博(2005)
「座談会：年金資産運用とオルタナティブ投資」
『証券アナリストジャーナル』2005年6月号／日本証券アナリスト協会		 2005年6月
・ 宮井博(2004)
「市場均衡理論を用いた長期期待リターンの推計」
『日本ファイナンス学会第12回大会予稿集』:405-419／日本ファイナンス学会		 2004年6月
・ 宮井博(2004)
「市場均衡理論を用いた長期期待リターンの推計」
『証券経済学会年報』:第39号、158-162／証券経済学会		 2004年5月
・ 宮井博(2004)
「均衡アプローチによる期待リターンの推計」
『証券経済学会年報』:第39号、113-118／証券経済学会		 2004年5月
・ 宮井博(2003)
「市場均衡理論を用いた長期期待リターンの推計」
『年金と経済』2003年12月号／（財）年金総合研究センター		 2003年12月
・ 宮井博(2003)
「資産運用におけるプロセスの現状分析と検討課題」
『年金と経済』2003年10月号／（財）年金総合研究センター		 2003年10月
・ 宮井博(2003)
「債券ポートフォリオ・マネジメントのベンチマーク」
『証券アナリストジャーナル』2003年8月号／日本証券アナリスト協会		 2003年8月
・ 宮井博(2003)
「確定拠出年金の資産運用と投資教育の重要性」
『ファイナンシャル・プラニング研究』／日本ＦＰ学会		 2003年4月
・

宮井博(2003)
「第6章　証券投資信託の知識」
『公益法人の資産運用』所収、126-146／（財）公益法人協会

 2003年
・

宮井博(2002)
「債券インデックス運用とベンチマーク」
『証券アナリストジャーナル』2002年8月号／日本証券アナリスト協会

 2002年8月
・ 宮井博(2002)
「研究総括（全体像と各研究論文の位置づけ）」
『ベンチマークを巡る諸問題について』所収／（財）年金総合研究センター		 2002年3月
・ 宮井博(2002)
「高ＲＯＡ銘柄で運用を”ＴＯＰＩＸ離れ”必要」
『年金スコープ』／日経金融新聞		 2002年2月
・ 宮井博(2001)
「年金運用を向上させるために、ベンチマークの議論を」
『年金スコープ』／日経金融新聞		 2001年6月
・ 宮井博(2001)
「公益法人の資産の管理運用に関する調査研究」報告書
（共著）／（財）公益法人協会		 2001年
・ 宮井博(2000)
「受託者責任と最良執行の課題」
『センター通信』／年金資金運用研究センター		 2000年8月
・ 宮井博(2000)
「年金制度及び年金資産運用の現状と課題−これからの年金を考えるに当って」
『月刊資本市場』／（財）資本市場研究会		 2000年
・ 宮井博(1999)
制約条件を考慮したパフォーマンス評価」
『公的年金運営の課題』所収／年金資金運用研究センター		 1999年
・ Miyai, H.(1999)
"Return Expectation Based on Economic Growth and its Implication for Public Pension System",9th International AFIR Colloquium, Proceedings 303-330,1999／AFIR		 1999年
・ 宮井博(1998)
「年金スポンサーから見た年金資産運用の現状と課題」
『月刊資本市場』／（財）資本市場研究会		 1998年
・ 宮井博(1998)
「厚生年金基金の生保比率と運用実態、運用意識」
『年金アンケート調査最終報告書』所収／（財）資本市場研究会		 1998年
・ Miyai, H.(1998)
"Return Expectation Based on Economic Growth and Market Equilibrium", NFA/APFA FIRST JOINT INTERNATIONAL CONFERENCE,1998		 1998年
・ 宮井博(1995)
「運用機関のスタイル明確化が必要」
『年金スコープ』／日経金融新聞		 1995年12月
・ 宮井博(1995)
わが国年金基金のマネジャー・ストラクチャー展望（共著）」
『証券アナリストジャーナル』1995年10月号／日本証券アナリスト協会		 1995年10月
・ 宮井博(1995)
「ベンチマークの採り方と見方」
『企業年金』1995年8月号／厚生年金基金連合会		 1995年8月
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〒103-0026　東京都中央区日本橋兜町8-1
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